仕事などで若い人に話を聞くと、最近海外に行ったという声が多い。韓国やオーストラリアなど、円高が特にプラスに働くような方面だと、かなりの割安感があるようだ。
彼らの多くは株安の影響も受けていないし、雇用についても危機感はない。ボーナスの伸びがなかったりしても、それほどに節約志向になっていない。
もちろん業種によってはかなりのインパクトがあるはずだが、実感として景気の悪化を感じていない人までも心理的にマイナスになるのは報道の影響である。
である、と断言できるのは日銀の「生活意識に関するアンケート調査」でよくわかる。これは昨年の8月29日に書いたが、その傾向はますます強い。
この調査は、まず「景気判断の根拠」を聞いている（2つまでの複数回答）昨年夏ごろの原油高に端を発した物価上昇の際に「マスコミ報道を通じて」がグッと上がった。
その後、数字を見忘れていたのだが、秋以降には「自分や家族の収入の状況」が増えているのだろう、と思い込んでいた。
しばらくぶりにデータを見たら、結果は予想外だった。「マスコミ報道を通じて」がみごとな"一人勝ち"。
明らかに雇用問題をめぐる報道の影響である。
上位3つには入っていないが、「景気関連指標、経済統計をみて」も半年で7ポイントほど上がっている。
ここから、面白いことがわかる。

まず、景気の状況を「勤め先や自分の店の経営状況から」と答える人は35%くらいしかいない、という単純な事実である。これは過去の傾向もそう。
一方、景気が悪くなる時はマスコミ報道の影響を「より強く受ける」ということだ。景気、特に個人消費の悪化は、情報による負の連鎖が大きい。
過去の調査を全部見たわけではないが、98年の金融危機や01年の同時多発テロの後などの悪化局面でも今回のように報道の影響が大きい。
一方で05年の頃は「よくなっている」と答えている人が多いのだが、このような時の判断の根拠は「自分や家族の収入の状況」が上位に来て、「マスコミ報道を通じて」が少ない。
日本のメディアは、いつからこんなに「デフレなコミュニケーション」を好むようになったんだろうか。漠然とした仮説はあるのだけれど、これについては、また明日にでも。

大げさに「不景気」を取り上げることで影響を直に受けているのがテレビや新聞なんですけどね・・・（笑）（代理店勤務の私は笑えないですけどね。）
かといって今さら1つのテレビ局，新聞社が「実は一部を除けばそんなに景気悪くないんですよ」って謳っても視聴者は相手にしないんでしょうかね。

結局、不景気報道を加熱したら本格的な不景気になりましたなぁ。いったん落ちたところでは、しばらく堪えざるを得ない気もします。