ここに来て雑誌の休刊ニュースが相次いでいる。
「主婦の友」「ヤングサンデー」と来て、最近一気にニュースが増えた。
論座　 朝日新聞社
月刊現代 講談社
日本版PLAYBOY 集英社
ロードショー 集英社
今朝方の「月刊現代」休刊のニュースから間をおかずに「ロードショー」である。本格的な休刊ラッシュという感じである。休刊が増えるのをラッシュというのは妙な気もするが。
今回の休刊には特徴がある。該当雑誌が売れていない、というだけではない。経営維持のためには聖域を設けない、という姿勢が感じられる。

実際の物価高騰以上に、人々が不景気を感じて、支出を抑える。そのため消費が縮み、さらに不景気になる...という循環は今に始まったことではない。
98~99年頃に研究開発の同僚とそういう議論をしたことがある。当時は「モノ余りになっていて買うものがない」とか「貯蓄に回って消費に回らない」という辺りが論点だった。誰かが「現金だと貯金するなら"買い物券"でも出せば」と言ったら「そんなことしても使途金額の総和が増えるわけないだろう」と先輩に一蹴されていた。
その後「地域振興券」という名の"お買い物券"が登場したが、その結果は御存知の通りである、広告会社の片隅で与太話としても通用しない発想が、政府の政策になったのだから、まあ、何と言おうかである。
一方で、実際に気分が景気に影響していることは最近のデータでもわかる。
日銀の「生活意識に関するアンケート」の最新リポート（pdf）の3ページにある「景気判断の根拠」を見てみよう。

あっという間に秋のような涼しさになってしまったが、今年の夏休みのニュースは「オリンピックの合間に不景気の知らせ」という風情だった。
オリンピックも終わると不況感はまた強くなるのだろうか。
夏休みの間で目に付いたのは「ガソリンが高いから遠出をしない」というようなニュースである。実際に高速道路の渋滞は減少したらしい。減少自体は事実だろうが、それはホントに「ガソリン価格」が原因なのかというと、僕は結構怪しいと思っている。
先般ＮＨＫで「上高地の観光客が減っている」というニュースをやっていた。8月初旬だと思うが、原因は例によって「ガソリン価格」だという。そこで、「知恵を絞った」旅館はガソリンクーポンをつけて営業しているということであった。
しかし、冷静に考えてみると、東京から上高地の往復に使うガソリン代はいくらなのだろうか。普通に算数ができれば、このようなレベルの報道にはならないはずである。

雑誌を買うことが滅多になくなった。だから、たまに歯科医の待合室でパラパラと見ると、「ああ、時代は変わったな」とか年寄り臭いことを思う。
仕事柄こんなことではいけないと言われそうだが、まあどうにか成り立っているのでいいのだろうか。表紙や広告の見出しだけで結構いろんなことがわかる。
数ヶ月前、主婦向けの雑誌のオレンジページともう1つがほぼ同時に「薄切り肉」を特集していた。ちょうど値上げラッシュが始まった時である。安い肉をどうやって豪勢に仕立てるかが腕の見せ所ということなのだろう。
STORYの最新号もある意味画期的かもしれない。
"健全なオシャレは「健全な価格」に宿る"
VERY以降、不況とは無縁に見える光文社のファッション雑誌の特集も「価格」である。HERSの創刊で、ターゲットを見直しているのかもしれないが、潮目の変化を感じる。
しかし、歯科医で目に入るのはこんな見出しである。
「メタボ、不眠、水虫、禁煙......どれが効く？」
待合室にあるからと言って、「壮快」などの健康雑誌ではない。

休みの間に、たまたまCNNが映っていた。オリンピックのことを流していたのだが、気になったのがメダルのランキング。
日本だと、「金メダル順」なので、その頃は中国が1位で、2位が米国だった。しかし、CNNは「総獲得メダル数」で並べるので、米国1位で、中国が2位になる。
別にどちらかが正しいと言うわけではないのだが、気になって調べてみた。まずCNNのホームページはニュースと同様に「総獲得数」でソート。YAHOO!はどうかというと、日本は大方と同じ「金メダル順」だが、米国は「総獲得数」。
さらに気になって、ロイターを調べた。こちらは「金メダル順」である。中国のロイターから入ってもここに来る。
何か意図があるのか、というとそういこともないのだろう。ただ、現時点では「金メダル順」だと日本は7位だけど、総獲得数では、遥か下になる。
別にそれを意図しているのかどうか、もよくわからない。YAHOO!のフランスは「金メダル順」けれども、「総獲得数」で並べた方が、フランスの順位は上がるのに。
他意のない習慣のようなものか。
という中途半端な分析。お盆だから、まあ、いいか。

先に書いた内閣支持率の件だが、読売の「通常調査」の結果が出た。支持率は28.1%で、不支持率は59.7%である。７月の調査と比べると微増であり、他社と比べても特異な数値ではない。
そして、支持率＋不支持率の合計数字も88%。朝日などに比べると「支持も高ければ不支持も高い」という「いつも通り」の結果である。ちなみに「支持率シェア」は31.9%だから、朝日の8月調査とほぼ同様とみていいだろう。
今回は、改造直後の支持率の相違が結構話題になったようだが、「新聞の主張によって"色づけ"がされている」かのような記述が、ネットではかなり目についた。だが、こうやって見ていくと、そう決め付けるのは早計だと思う。
調査の数値は毎日のように報じられるが、突っ込みどころが多いのは「高学歴の女性ほど脳出血になりやすい」というこのニュースである。
どこが、突っ込みどころなのだろうか。

先般のタカヒロさんのコメントにもあったけど、コミッションorフィー？の話は今後再燃するのかもしれない。
これについては、もうちょっと後で考えたいのだが、とりあえずオリンピックを見て思ったこと。
1つは企業広告って、本当に厳しいのだな、ということ。久しぶりに民放を見たのだが、中継の間のCMは「わざわざ作った」ような企業広告が多い。ただ、どれも不思議な感じである。30年前の地方自体の広報映画のようだ。
おそらく制作目的を喪失しているのだろう。企業イメージ向上というのは、殆ど「ニュース」という事実が担う時代になっている。ネットを中心にビジネスをめぐるニュースがこれだけ増えると、企業CMで何かをリードするのは難しい。

トヨタが購入したした新車に広告をつけることで、購入者に値引きをおこなうという新サービスを始めたというニュースがあった。
広告ビジネスの観点から見れば、こちらのブログにもあるように新たなメディアの創出ということで、これは大変興味深い。
一方、マーケティング的に見れば記事の見出しにあるように実質値引きである。ただ、以下の記述には注意が必要かもしれない。
「客が車に付ける広告に対しスポンサーが報酬を払うので、トヨタは自ら値引きの原資を出さなくても実質的な売価を下げられる。」
今回はそうなのかもしれないが、今後のこと、本当のところはどうなのだろう？

CM好感度をめぐる記事が出ていた。一応この調査方法が信頼できると仮定した上での話であるが、1位がサントリーで、2位がソフトバンクモバイルというのは、まあそうなんだろうなという感じである。
誰もが気になるのは、3位のNTTドコモ。つまり広告のある種の限界を明らかにしてしまった調査とも言えるわけだ。
「純増数1位」のソフトバンクモバイルの「原動力」としてTVCMのユニークさを説明変数とするには都合のいいデータではあるが、そうなると「一人負け」ドコモの原因をCMに求めるのは難しい。
ソフトバンクの方が上位であるとはいえ、あれだけのCMの中で3位なのだ。これが1位になればシェアが上がるとは思えない。
auについては書かれていないが、このランキングではもう少し下なのだろう。ただ、「純増数」ではドコモより上である。
CMの効果、特に費用対効果を説明するデータについては、いろいろな人がアタマを悩ませているのだろうが、この調査などは「両刃の剣」という感じだ。
突っ込みどころが、ピシッと上位に固まっている。広告主としてはso what?の先を問うてみたいデータではあるけれど。

追記：どうも似たようなデータを見た気がしたのだが、昨年12月に同じ調査会社が「ＣＭベストテン」を発表という記事があった。それによるとauを含めて5位までに携帯が3社入っている。これは携帯市場において好感度の高いCMをつくるのは、とりあえずの規定演技であるということだろう。
そこから先は事業主のアイデアしだいということなのだ。

街を歩いていて目を引くようなポスターに出会う機会も減った気がする。
あえて気になるのは、知らないタレントが多いな、というくらいで、電車でポスター見ては携帯を維持って検索し、タレントの名前を調べている。
「ふうん。彼（彼女）が○○○○なんだ」というような、まったくもって老化した男性の視点である。
そんな中で気になったのがこのポスターだった。最近駅の構内などでもよく見るなあ、と思ったら散歩コースの近くの公園でもベタベタ貼ってあった。
このオジサンのキャラクターが何だか印象的。かえってこういうのが目立つんだな、きっと。
ただ、このポスターの意味をちゃんと理解してなかった。最低賃金に関する啓蒙かな、とか思ってた。
「危険物安全週間」だったらしい。
危険だか安全だか、どっちかにしてほしい気もするが。