あっという間に秋のような涼しさになってしまったが、今年の夏休みのニュースは「オリンピックの合間に不景気の知らせ」という風情だった。
オリンピックも終わると不況感はまた強くなるのだろうか。
夏休みの間で目に付いたのは「ガソリンが高いから遠出をしない」というようなニュースである。実際に高速道路の渋滞は減少したらしい。減少自体は事実だろうが、それはホントに「ガソリン価格」が原因なのかというと、僕は結構怪しいと思っている。
先般ＮＨＫで「上高地の観光客が減っている」というニュースをやっていた。8月初旬だと思うが、原因は例によって「ガソリン価格」だという。そこで、「知恵を絞った」旅館はガソリンクーポンをつけて営業しているということであった。
しかし、冷静に考えてみると、東京から上高地の往復に使うガソリン代はいくらなのだろうか。普通に算数ができれば、このようなレベルの報道にはならないはずである。

先に書いた内閣支持率の件だが、読売の「通常調査」の結果が出た。支持率は28.1%で、不支持率は59.7%である。７月の調査と比べると微増であり、他社と比べても特異な数値ではない。
そして、支持率＋不支持率の合計数字も88%。朝日などに比べると「支持も高ければ不支持も高い」という「いつも通り」の結果である。ちなみに「支持率シェア」は31.9%だから、朝日の8月調査とほぼ同様とみていいだろう。
今回は、改造直後の支持率の相違が結構話題になったようだが、「新聞の主張によって"色づけ"がされている」かのような記述が、ネットではかなり目についた。だが、こうやって見ていくと、そう決め付けるのは早計だと思う。
調査の数値は毎日のように報じられるが、突っ込みどころが多いのは「高学歴の女性ほど脳出血になりやすい」というこのニュースである。
どこが、突っ込みどころなのだろうか。

本日は、ちょっとテーマを変えて"マーケティング・リサーチ"の基本。調査法による、数値の違いについて、発表されたばかりの福田改造内閣の報道各社による支持率の差を検証してみよう。
マーケティングなどで調査を行っているなら、どの辺に疑問を持ち、原因を考えればいいのだろうか？
大体横ばいから、微増という印象をお持ちだとすれば、読売新聞を読んでいない方ではないだろうか。実は今回の数値（8/3朝までの発表データ）で、読売のみがアタマ一つ、というか一馬身以上離して高めなのである。（表1）これは7月のサミット後の調査と比較すると、その伸びの差が大変によくわかるのだ。
これを持って、新聞社の世論誘導と言う向きもあるそうだが、ここは冷静に調査法の差異や過去データを見ながら考えてみよう。

このタイトルは僕の意見ではない。
前回取り上げた「広告会社は変われるか」という本の中に、次のような項目がある。
「マーケティングが効かない」
「広告が効かない」というのはよく聞くが、「マーケティング」に関しては、むしろその必要性が高まっているように思っていたので、やや意外である。
「マス広告の効果が見えないので、総合的なマーケティング力を向上させる」というのが、一般的な声だと実感していた。IMCという概念もそうではないか。
ところが、本書における「マーケティング」の捉え方はかなり独特だ。「マーケティング＝マスを前提」ということが論拠なのである。
記述を見てみよう。

トヨタが購入したした新車に広告をつけることで、購入者に値引きをおこなうという新サービスを始めたというニュースがあった。
広告ビジネスの観点から見れば、こちらのブログにもあるように新たなメディアの創出ということで、これは大変興味深い。
一方、マーケティング的に見れば記事の見出しにあるように実質値引きである。ただ、以下の記述には注意が必要かもしれない。
「客が車に付ける広告に対しスポンサーが報酬を払うので、トヨタは自ら値引きの原資を出さなくても実質的な売価を下げられる。」
今回はそうなのかもしれないが、今後のこと、本当のところはどうなのだろう？

ガソリンがまだ上がっている。
日本人にとって「許せる価格」は170円台ではないか、と以前に書いたが、最近聞いてなるほどと思ったことがある。
キャシュで払って、「10,000円で足りない時」というのが結構、厳しいというのである。たしかに、それはわかる。ハイオクで60リッターを満タンにすると、そうなるだろう。
10,000円でお釣りが来ないとどういう発想になるのか。
「そろそろクルマを手放すのもありかな～」となるという。結構唐突ではあるが、何となくわかる。僕も、昨年秋ごろ給油している時、小さいクルマに買い換えたくなり、今年実行した。
いきなり「手放す」決断をするわけではないのだろうが「とりあえず、アタマをよぎる」というのである。
最も、1回の給油で10,000円を超えるのはハイオクの大型車に乗っている人から実感しているのだろう。だが、値が上がるにつれて「10000円でお釣りが来ない」ことを実感する人は増えるだろう。それが、ドライバー心理にかなりの影響をもたらすかもしれない。
だが、都市部のサラリーマンのようにクルマが必需品でない場合と、地方で足代わりにしている人は切迫感が違うと思う。