• 東日本大震災の影響は多岐におよぶが、直接的な被災地域だけではなく、首都圏の経済活動へのマイナス・インパクトが大きく、過去の自然災害に比してもリセッションは深刻になると思われる

• 電力問題は中長期的に見ても経済活動や日常生活に影響をもたらす。しかし電力需給は長期的には必ずしも逼迫しておらず、むしろ新たな生活への機会になるかもしれない。
• 今回の震災を契機として「エネルギー消費」「ワーク&ライフスタイル」「地方都市設計」などにおいて、新たな視点が求められる。これらは、新たな社会をつくる機会であり、マーケティングにおいてもあらゆる領域で「社会的視点」が求められるだろう。

Yreport_110317.pdf

本リポートは自由にダウンロードして、お読みいただけます。また、質問等はこちらからお寄せください。

summury

• 参入障壁の高いマス広告のバイイングに比べて、ネット広告の市場はオープンである。その上、広告効果もはるかに可視化されたのだから、まさに破壊的イノベーションとしての条件を備えていた。
  

• 一方で、すべての広告主が高度なブランディングを求めるのではなく、むしろ即効性のある販売促進施策、いわばある種の「先祖がえり」を求める傾向が強まった。

• 広告会社の最大の課題は「価値基準」にあると思われる。「これから何が重要か」という基準が明快にならない限り、どんなに優れた資源や洗練されたプロセスも、有効に作用しない。

Yreport_110118.pdf

1日かけておこなわれたフォーラムですが、その中の研究報告として山本は「長生きし過ぎた？ pseudo reality」というテーマで講演をおこないました。

※なお、この9ページに記されている「3つのクルマのCM」は1994年のトヨタ「カレン」マツダ「ファミリア」日産「セフィーロ」です。すべて「クルマ購入までのプロセス」を描いたところに共通点があります。

今回は、リポートの特別版ということで当日使用したスライドをアップロードします。本来であれば講演内容をできるだけ書き起こしたいのですが、時間の関係でまずファイルだけを公開しました。内容についてお問い合わせのある方はこちらからどうぞ。

2010CRフォーラム.pdf

• マス広告のアテンションが購買に直結しにくい業種が、コミュニケーション戦略を見直して広告ビジネスの構造を変えてきた。
• ｢耐久消費財の分野ではマス広告以上に価格政策が有効である｣という仮説を国を挙げての実験が証明してしまった。
• マス広告を下支えした一般消費財も、原材料費インフレで収益が悪化すれば出稿を抑制する可能性が高い。

「日本の広告費」をじっくり読む